仙台の歯科、矯正歯科、審美歯科、五橋デンタルクリニック

矯正歯科 仙台

仙台市の歯科、矯正歯科、審美歯科は五橋デンタルクリニック

仙台市青葉区の歯科・矯正歯科・審美歯科。
一般診療から矯正歯科、審美歯科まで幅広い診療を行っております。

五橋デンタルクリニック
仙台市青葉区五橋2-11-1
ショーケー本館ビル11F
TEL 022-346-7558

院長紹介

院長

院長

こんにちは。五橋デンタルクリニック院長の佐藤です。当クリニックでは、一般歯科診療はもとより矯正歯科、予防歯科、審美歯科、デンタルインプラント補綴を含めた包括歯科治療を実践し、皆様のより良いお口の中の環境ともっと素敵な笑顔作りをサポートいたします。また、私達は治療終了後の予防が重要だと考えています。治療後の専門的な予防(メンテナンス)により、皆様が健康で豊かな生活を送れるようお手伝いできることが私達の願いです。

道のり

生まれは宮城県気仙沼市ですが、小学4年から仙台市で育ちました。片平丁小、五橋中、仙台向山高等学校を経て、日本歯科大学に入学しました。

卒業後

一般歯科の技術を身につけるべく秋田県由利本荘市にある斎藤歯科診療所に勤務しました。ここは常勤歯科医師が5人、スタッフもあわせると総勢30人以上の非常に大きな歯科医院で、小児歯科、歯周治療、歯内治療、口腔外科、歯科補綴などの治療をそれぞれ独立した診療室で行っており、広く深く歯科臨床を学ぶことができました。

きっかけ

斎藤歯科診療所に3年勤務し、歯科診療に自信がつき始めたころ、矯正治療に興味を持ちました。しかし矯正治療は専門性が非常に高く、一般歯科臨床の傍らで簡単に学べるものではありませんでした。そこで私は、矯正歯科をじっくり腰を据えて学ぼうと決心をし、東北大の矯正科に入局しました。当時東北大学の矯正科には、インプラント矯正の第一人者である、菅原助教授がいらっしゃいました。インプラント矯正とはあごの骨にチタンでできた矯正用のインプラントを埋め込み、固定源として使用する治療法で、今までの矯正治療では難しかった歯の移動が可能になり、治療期間の短縮や非抜歯による矯正治療ができ、さらには外科手術(顎を切る等)が必要な患者さんの治療も可能になりました。このインプラント矯正を、菅原先生のもとで直に勉強することができたことは今でも私の宝になっています。

開業

日本矯正歯科学会の矯正認定医を取得し、矯正歯科医として一区切りがついたころ、五橋で開業する機会をいただきました。当時、矯正専門で開業するか、一般歯科診療もあわせて行うか迷いました。一般的に矯正専門医は一般歯科診療を行いませんので、矯正治療は矯正歯科で、むし歯などの治療は紹介先の一般歯科で治療をおこないます。しかし患者さんは一つのクリニックで、全部治療ができたら便利です。ですから私は過去学んだ一般歯科臨床の経験も生かし、一般歯科診療、矯正歯科診療を行うことで開業をスタートさせることにしました。矯正を前提とした治療や矯正治療終了後の事も考えた治療方針がたちますので、患者さんにとっては非常に無駄なく短期間で治療が済み、メリット大きいと思います。

経歴

1990年3月

宮城県仙台向山高等学校卒業

1997年3月

日本歯科大学新潟歯学部卒業

1997年4月

(医)歯仁会 斎藤歯科診療所 勤務

2005年3月

東北大学大学院歯学研究科 博士課程終了(歯学博士)

2005年4月

東北大学大学院歯学研究科 医員(矯正歯科)

2007年4月〜

(医)桃友会 歯科一番町・SAS矯正歯科センター他複数医院とフリーランス契約

2007年11月〜

五橋デンタルクリニックを開設

資格

歯科医師免許、歯学博士、日本矯正歯科学会・認定医

所属学会・研究会

日本矯正歯科学会、東北矯正歯科学会、インプラント矯正研究会、日本歯周病学会

主な著書

2007年

OrthoTADs -The Clinical Guide and Atlas-(Under dog media:分担著者)

趣味

釣り・スキー

認定医

「日本矯正歯科学会が定めた、矯正歯科医の資格です」

日本矯正歯科学会認定医とは、矯正治療に関して適切かつ充分な学識と経験を有するものとしています。認定医の資格は、継続5年以上日本矯正歯科学会の会員で、学会指定研修機関(歯科矯正学講座を有する大学の附属病院矯正歯科及び学会が認めたその他の機関)における所定の修練を含めて5年以上にわたり相当の矯正歯科臨床経験を有し、学会の認めた刊行物に矯正歯科臨床に関連する報告を発表し、認定医審査に合格し、登録した者が認定医として認められます。認定医は5年ごとに認定の更新が必要で、認定期間の5年以内に所定の研修ポイントを獲得の上、学会の認めた刊行物又は学術集会において矯正歯科臨床に直接関係する報告を行うことが必要とされています。